再販契約で定価販売と相場が決まっている出版物ですが、値引き販売が始まるようです。
asahi.com：「売れ残った本」半額に 出版社１７社、ネットで本格販売
小学館や集英社、講談社、文芸春秋などの大手出版社が、絶版の一歩手前の「在庫僅少（きんしょう）本」を提供し、半額で通年販売するそうです。
「在庫僅少本」なる本がどれくらいあるのかわかりませんが、これをきっかけとしていずれは新刊も安く販売されるようになるのでしょうか。。
需要と供給のバランスによる価格設定ではなく、メーカー側が決める価格に従うので、消費者にとってはあまりメリットのなさそうな再販制度ですが、書籍系が再販制度で守られてるのは文化を守るため、と聞かされた記憶があります。
しかし、Wikipediaによると、再販制度が導入された理由は定かではないらしい。
後の研究者によって下記の推測説があるそうです。
●商行為追認説
戦前から著作物の定価販売が消費者になじみ深かったからとする説。戦前の定価販売はカルテルによって実施されていたので、独禁法の趣旨に反して積極的に法定するほどの理由としては弱い。
●弊害希薄説
定価販売下でも出版社は多数存在し新規参入も活発だったから弊害は少ないとする説。近年では取次の寡占が進んで弊害が現れているとされており、説得力を持たない。
●文化的配慮説
著作物の多様性を維持し、文化の保護を図るためとする説。
●西独模倣説
西ドイツの競争制限禁止法の草案では商標品と出版物が再販制度の対象となっていたため、それを模倣したとする説。適用範囲に「出版物」ではなく、より定義の広い「著作物」として音楽ソフトを含めた理由が分からない。
●化粧品主導説
化粧品に指定再販を導入するにあたり説得力に欠けるため、著作物も含めてカモフラージュしたとする説。
文化保護が一番納得しやすい理由ではありそうですが、インターネットが普及した現代においては、それも説得力がなくなりそうです。
そもそもおいらは読書しない人ですが（したいとは思ってますが）、消費者メリットのある行為は応援しなければ！です（笑）。
既に販売が始まっているようですが、12日以降、下記のサイトで本格的に売り出されるようです。
ブックハウス神保町.com
ちぇきら！（死語）